ぼく達の飼い主の【ポジティぶろぐ】

~人生のびのび前向きで~ 失敗してもそこから学んでいけばいい…

お す す め 記 事

【iDeCoやめとけ】実はデメリットしかない人多数の衝撃の真実を解説

iDeCo(確定拠出年金)はやめとけ、デメリットしかない」と言われる理由を解説

iDeCo(確定拠出年金)はやめとけ、デメリットしかない」と言われる理由を解説

「iDeCoは非課税でお得」と言われている一方、「iDeCo(イデコ)はやばい、デメリットしかない」とか「やらない方がいい」とも言われてますが、どちらが本当だかわかりません。

この記事では、iDeCoの特徴から見える「メリット」・「デメリット」を、FPであり元税理士事務所勤務経験を活かし、図解を用いてわかりやすく解説しています。

また、iDeCoがおすすめの人・やめておいた方がいい人も列挙しました。

特にiDeCoの最大の特徴「節税」という観点から、解説していきますね。

先に結論!

iDeCo(イデコ)は「課税の繰り延べ」
節税という観点からすると恩恵がない人がほとんど

 

課税の繰り延べとは

税金が課税される時期を先送りすること。

 

Googleで「iDeCo・課税」と調べると、この「課税の繰り延べ」という単語がでてきます。

Googleで「iDeCo・課税」と調べると出てくる候補

Googleで「iDeCo・課税」と調べると出てくる候補

これが、「iDeCoはやらない方がいい」とか「iDeCoはデメリットしかない」と言われる理由です。

え?
でも、国も証券会社もみんなおすすめしていますよね・・・。
それなのに本当にダメなんですか?

もちろん、iDeCoがおすすめな人もいます。
また、「節税」という観点でなく、純粋に「老後の資金を貯める目的」だけなら、ぜひ加入してもらいたい制度でもあります。

【本記事の内容】
  • iDeCo(イデコ)の概要
  • iDeCo(イデコ)がおすすめな人・おすすめしない人
  • iDeCo(イデコ)の特徴・メリット・デメリット
  • 課税の繰り延べについて図解を用いて詳しく解説

この記事を書いている人 -WRITER-

りん:FP(元税理士事務所勤務)

税金や社会保険などのわかりづらい内容を、できるだけわかりやすく説明しています。その他、アラフォーからチャレンジしているブログ運営や、ペットについても発信しています。

詳しいプロフィールはこちらから

スポンサーリンク

 

                                      

 

iDeCo(イデコ)の概要

iDeCo(イデコ)の概要

iDeCo(イデコ)とは、60歳になるまで掛金を支払い、自分で運用し、60歳以降に老齢給付金を受ける年金制度です。

原則として、一定の場合を除き、60歳になるまで引き出すことはできません。 

加入は、基本的に20歳以上60歳未満の方であれば、いつでも加入できる制度です。

受取は、

  • 一時金
  • 年金形式
  • 一時金と年金形式

の3つから選べます。

また、iDeCo(イデコ)に加入するにあたっては、以下の手数料がかかります。 

手数料 金額 備考
加入時 2,829円 初回のみ
運用時 171円 積立を行う場合
運用時 66円 積立を行わない場合
運営管理手数料 ※証券会社による
移行時 4,400円 退職や転職等
受取時 440円 振込の都度
※この他にも手数料がかかる場合があります。
スポンサーリンク

 

 

iDeCo(イデコ)がおすすめな人・おすすめしない人

iDeCo(イデコ)がおすすめな人・おすすめしない人

iDeCo(イデコ)の特徴をお伝えする前に、iDeCo(イデコ)がおすすめな人・おすすめしない人を先にご紹介します。

iDeCo(イデコ)がおすすめな人

  • 生活が安定している人
  • 納税額が多い人
  • 年金受取額が少ない人
  • 退職金受取額が少ない人
  • リターンのためには多少のリスクもOKの人

総評すると、安定的な収入があり、税金も多く納めていているけど、将来受け取る年金もしくは退職金が少ないので、チャレンジしたい人におすすめです。

そんな条件の人いますか?

あまりいないかもしれませんね・・・。
これがiDeCo(イデコ)やめとけの理由です。
強いて言うなら、年収が髙いけど、退職金がない(もしくは少ない)人には最高の制度かもしれませんね。

国がiDeCo(イデコ)を推奨している理由も、「年金をあまり期待しないでね。老後の資金は自分で貯めておいてね。」ということなので、退職金や年収が少ない人にはとてもいい制度だと思います。

ただし、今現在、所得が少ない人は、iDeCo(イデコ)が掲げている「全額控除できる」メリットはあまりありません。

くわしくは、「特徴」の章でお話ししますね。

iDeCo(イデコ)をおすすめしない人

  • 生活が安定していない人
  • 納税額が少ない又は0の人
  • 年金受取額が多い人
  • 退職金受取額が多い人
  • 元本割れは絶対に許せない人

総評すると、収入が不安定で、税金もあまり納めていなく、住宅ローンもある人、そして、将来受け取る年金もしくは退職金が多い人にはおすすめしません。

また、元本割れが嫌な堅実派の方にもおすすめできません。

詳しくは「特徴」のところでお話ししますね。

スポンサーリンク

 

 

iDeCo(イデコ)の特徴とメリット・デメリット

iDeCo(イデコ)の特徴

それではiDeCo(イデコ)の特徴とそのメリット・デメリットを見ていきましょう。

先程、お伝えしたiDeCo(イデコ)がおすすめの人・おすすめしない人の根拠になる部分ですので、是非、自分に照らし合わせて読んでみて下さい。

✓ iDeCo(イデコ)の特徴
  1. 掛金が全額所得控除になる
  2. 運用中の利益は非課税
  3. 受取時は非課税枠がある(非課税枠を超えた部分のみ課税)
  4. 課税の繰り延べ
  5. 60歳まで解約できない
  6. 運用方法を選べる
  7. 資産運用以外のコストもかかる

それでは1つ1つ見ていきましょう。

iDeCo(イデコ)の特徴①
掛金が全額所得控除になる

iDeCo(イデコ)は掛金が全額、所得控除の対象になります。

メリット

掛金が多ければ多いほど、所得控除額も多くなり、所得税や住民税の節税効果も高くなります。 

また、フリーランスや個人事業主、無職の方が加入する国民健康保険料も減少します。

デメリット

そもそも所得が低い人や、所得が多くても、医療費控除や扶養控除などの他の所得控除が多く、納税額が0円になる人には、iDeCo(イデコ)の掛金が全額所得控除となっても、影響ありません。

また、住宅ローン控除などの税額控除を受けて、納税額が0円になる人も全く恩恵は得られません。

つまり、iDeCo(イデコ)は納付する税額が多い人ほどお得な制度ということになりますね。

iDeCo(イデコ)の特徴②
運用中の利益は非課税

iDeCo(イデコ)の運用中の利息や運用益はすべて非課税になります。

iDeCo(イデコ)の大きなメリットとして、「運用中の利益は非課税」と大きく取り上げられていますが、この非課税については、カラクリがあり、実はメリットはあまりないと考えられます。

「iDeCo(イデコ)は「課税の繰り延べ」と言われている理由がここにあります。
詳しくは、iDeCo(イデコ)特徴④でお話ししますね。

iDeCo(イデコ)の特徴③
受取時は非課税枠がある(非課税枠を超えた部分のみ課税)

iDeCo(イデコ)の受取方法は、「年金」・「一時金」・「年金と一時金」の3種類があり、非課税枠を超えた部分のみ課税されます。

つまり、受取時に非課税枠内にiDeCo(イデコ)の受取額が入っていればメリットがありますが、非課税枠内に入っていなければ、このメリットは全くありません。

ちょっとわかりづらいので、受取方法を「年金」とした場合、どの部分が課税されるか図を作ってみました。

iDeCo(イデコ)の受取額が全額非課税になる場合

iDeCo(イデコ)の受取額が全額非課税になる場合の図解

iDeCo(イデコ)の受取額が全額非課税になる場合

※「一時金」で受け取る場合は、図の「年金収入」の部分が退職金収入になります。

年金収入とiDeCo(イデコ)の受取額の合計額が非課税内の場合は、iDeCo(イデコ)の受取額は全額非課税になります。

皆さんこのパターンを想像しますが、残念ながら、「年金」形式で受け取る場合は、このパターンはほとんどありません。

iDeCo(イデコ)の受取額が一部非課税になる場合

iDeCo(イデコ)の受取額が一部非課税になる場合の図解

iDeCo(イデコ)の受取額が一部非課税になる場合

※「一時金」で受け取る場合は、図の「年金収入」の部分が退職金収入になります。

年金収入とiDeCo(イデコ)の受取額の合計額が非課税枠を超える場合は、超えた部分のiDeCo(イデコ)の受取額は課税対象になります。

国民年金受給者や厚生年金の方では受給額が少ない方がこのパターンになります。

iDeCo(イデコ)の受取額が全額課税になる場合

iDeCo(イデコ)の受取額が全部課税になる場合の図解

iDeCo(イデコ)の受取額が全部課税になる場合

※「一時金」で受け取る場合は、図の「年金収入」の部分が退職金収入になります。

年金収入が非課税枠を超える場合は、iDeCo(イデコ)の受取額は全額課税対象になります。

厚生年金の方で受給額が平均的な方や高額な方は、このパターンになります。
つまり、ほとんどの方が非課税の恩恵は受けられません・・・。

え?思っていたのと違う・・・。
そもそも非課税枠っていくらぐらいですか?

年金として受け取るのか、一時金として受け取るのか、それぞれ非課税枠が違います。
詳しく見ていきましょう。

年金として受け取る場合の非課税枠

年金として受け取る場合の非課税枠は、公的年金等控除額になります。

公的年金等控除額は、下記速算表で計算できます。

公的年金等に係る雑所得の速算表

公的年金等に係る雑所得の速算表

この表は合計所得金額(他のすべての所得金額)が1,000万円以下の場合の速算表です。(それ以上の合計所得金額の方は、No.1600 公的年金等の課税関係|国税庁をご覧ください。)

所得が少ない方や一般的な収入の方はこの表で算出できます。

この表の計算方法を、サラリーマンの平均的な年金額の実際の数字を使って計算してみたいと思います。

例:月14万円の年金収入の方の場合(14×12ヶ月=年間168万円)65歳未満の場合
1,680,000円×75%-275,000円=985,000円⇒年金所得(雑所得)
1,680,000円-985,000円=695,000円⇒公的年金等控除額=非課税額

ちょっとわかりづらいので図解しました。

年金形式で受け取る際の非課税枠の計算方法

年金形式で受け取る際の非課税枠の計算方法

これからもわかるように、サラリーマンがiDeCo(イデコ)を年金形式で受け取ると、ほとんどの方が課税されてしまいます。

非課税枠は実際に年金を受け取るまで計算できませんが、「年金定期便」である程度予測がつきます。

年金定期便

年金定期便

上の画像は私の年金定期便ですが、赤枠のところに「年金見込額」が記入してあるので、その数字を計算式の「年金収入」に当てはめることで、非課税枠を計算することができます。

一時金として受け取る場合の非課税枠

iDeCo(イデコ)を一時金として受け取る場合の非課税枠は、退職所得控除額です。

勤続年数 退職所得控除額
20年以下 40万×勤続年数
20年超 800万円+70万×(勤続年数-20年)

※80万に満たない時は80万円 

退職金をもらっていない方は、「勤続年数」を「iDeCo(イデコ)加入年数」に置き換えてください。

この退職所得控除額は、退職金とiDeCo(イデコ)を同時にもらった場合と、退職金とは時期を変えてもらった場合とでは金額が変わることがあります。)

有利判定:年金として受け取る場合VS一時金として受け取る場合 

年金として受け取る場合と一時金として受け取る場合でどちらが得でしょうか?

答えは、「人それぞれ」です。

ただし、年金が年金控除額を超えている方は、一時金として受け取った方が有利な傾向があります。

またiDeCo(イデコ)受取時には振込手数料を負担する必要性が出てくることから、年金形式で受け取ると毎回決まった金額が差し引かれます。

一方で、一時金の場合でも、受け取る時期が数年後だとすると、その期間分の運用管理手数料はかかって、資産が目減りします。

iDeCo(イデコ)を受け取る際は、どうすれば一番メリットがあるか、専門家に相談することをおすすめします。

iDeCo(イデコ)の特徴④
課税の繰り延べ

iDeCo(イデコ)は、税制優遇のお得な制度と言われている一方、「課税の繰り延べ」とも言われています。

iDeCo(イデコ)課税の繰り延べと言われる説明図

iDeCo(イデコ)の特徴を簡単に図解しました。

ここで注目したいのが、「利息」と「受取額」です。

利息や運用益はすべて非課税です。

ただし、受取時には非課税枠を超えた部分は課税されます。

もし、iDeCo(イデコ)受取額が非課税枠を超えてしまった場合、運用時には非課税だった利息も課税されます。

つまり、利息や運用益は、

運用時⇒非課税
受取時⇒課税

となり、課税は受取時まで先延ばしにされているだけということになります。

これが「課税の繰り延べ」と言われる理由です。

また、この制度には大きな問題がもう1つあります。

この制度では元本も所得控除の対象になっているので、すごくメリットがあるように見えますが、受取時には元本も課税の対象になってしまっています。

つまり、元本(積立部分)は、

iDeCo(イデコ)積立時:所得控除で税金が少なる
iDeCo(イデコ)受取時:非課税枠を超えた分はすべて課税対象になり税金が多くなる

となり、こちらも積立時に本来積み立てをしなかった場合課税されるであろう税金が、受取時に課税されることになります。

これも「課税の繰り延べ」ですね。

ちょっとわかりづらいので、iDeCo(イデコ)を定期預金で運用した場合を見てみましょう。

iDeCo積立時(元本)  :100万円(所得控除)
利息受け取り時(利息):  10万円(非課税)
iDeCo受取時      :110万円(課税対象)

定期預金であれば、期日が来たら通常、利息部分の税金しか課税されませんが、iDeCo(イデコ)の場合は、受取時に元本部分と利息部分を合わせた110万円が課税対象となってしまいます。

もちろん、これが非課税枠に入っていれば、お得な制度ですが、非課税枠を超えていた場合は、(通常の定期預金であれば課税されない)元本分も課税対象となります。

iDeCo(イデコ)の特徴⑤
60歳まで解約できない

iDeCo(イデコ)は60歳まで中途解約できません。

どうしてもやめたくなったら、どうしたらいいですか?

その場合は「加入者」から「運用指示者」に切り替えましょう。そうすることで積立はなくなります。
ただし、積み立てたお金は通常、60歳になるまで戻ってきません。
また、月額手数料の66円は毎月お金がかかります。

メリット 

解約できないので、強制的にお金が残ります。

現金や貯金に回すと、ついお金を使ってしまうこともありますが、iDeCo(イデコ)では一定の場合以外は解約ができないため、老後の資金を貯めることができます。

デメリット

一方で、急な出費があった時でも原則解約できないので、お金の融通は効きません。

スポンサーリンク

 

iDeCo(イデコ)の特徴⑥
運用方法を選べる

iDeCo(イデコ)は自分で運用方法が選べます。

メリット

投資方法を自分で選べるので、ハイリスクハイリターンの商品がいいのかローリスクローリターンの商品を選ぶのか、またその割合はどうするのか自分で選ぶことができます。

デメリット

一方で、元本割れのリスクがつきまといます。

また、運用方法によっては為替リスクがでる場合もあります。

投資経験がない方は、商品が多すぎて、納得のいく商品選定ができません。

iDeCo(イデコ)の特徴⑦
資産運用以外のコストもかかる

iDeCo(イデコ)に加入するにあたって以下の手数料がかかります。 

手数料 金額 備考
加入時 2,829円 初回のみ
運用時 171円 積立を行う場合
運用時 66円 積立を行わない場合
運営管理手数料 ※証券会社による
移行時 4,400円 退職や転職等
受取時 440円 振込の都度

積立を行わない時にも月々66円はかかります。

また、申し込む証券会社によっては運営管理手数料がかかります。

iDeCo(イデコ)をご検討の方は、運用管理手数料0円の【auのiDeCo】をおすすめします。

【auのiDeCo】では、節税だけではなく、運用残高に応じて毎月au WALLET ポイントがもらえます。

\ 資料請求無料!管理手数料0円! /

auのiDeCoの資料請求はこちらから 

資料請求は無料ですので、まずは資料を手に取って、iDeCoの仕組みやメリット・デメリットを検討してみてはいかがでしょうか。

スポンサーリンク

 

 

まとめ:iDeCo(イデコ)はバラ色の制度ではない!メリットだけでなくデメリットも把握し加入しよう! 

まとめ:iDeCo(イデコ)はバラ色の制度ではない!メリットだけでなくデメリットも把握し加入しよう!

日本の年金制度では老後が過ごせない時代がくると言われています。

政府も自力で老後資金を貯めてもらうよう、iDeCo(イデコ)についていろいろと税優遇制度を作りました。

ただし、それは、必ずしも「優遇」されているわけではなく、後で税金を取る仕組みをちゃんと作っています。

「加入時は全額所得控除」、「利息(運用益)は非課税」と甘い言葉でiDeCo(イデコ)の加入を促進していますが、実は、受取時には、利息や運用益だけでなく元本までも課税対象となっている制度です。

とは言え、iDeCo(イデコ)の恩恵を受けられる方もいます。

iDeCo(イデコ)がおすすめの人は次のとおりです。

  • 生活が安定している人
  • 納税額が多い人
  • 年金受取額が少ない人
  • 退職金受取額が少ない人
  • リターンのためには多少のリスクもOKの人

 

反対にiDeCo(イデコ)をおすすめしない人は次のとおりです。

  • 生活が安定していない人
  • 納税額が少ない又は0の人
  • 年金受取額が多い人
  • 退職金受取額が多い人
  • 元本割れは絶対に許せない人

 

iDeCo(イデコ)の特徴は以下のとおりです。

✓ iDeCo(イデコ)の特徴
  1. 掛金が全額所得控除になる
  2. 運用中の利益は非課税
  3. 受取時は非課税枠がある(非課税枠を超えた部分のみ課税)
  4. 課税の繰り延べ
  5. 60歳まで解約できない
  6. 運用方法を選べる
  7. 資産運用以外のコストもかかる

 

このように、iDeCo(イデコ)は、世間で言われているようなバラ色のメリットだらけという訳ではありません。

ただ、iDeCo(イデコ)の恩恵がなくても、強制的にお金を貯められるというシステムは、「老後に定期的にお金が入る」という意味では、ありがたい制度であることは確かです。

もしかしたら、将来的には「iDeCo(イデコ)の受取額がすべて非課税になる」という制度ができるかもしれません。

が、今の制度では、デメリットも多いことを十分把握した上で加入しましょう。

iDeCo(イデコ)よりも生命保険をかけた方がお得な場合もあります。

ぜひ、「今」だけではなく、「将来」も見据えた資産作りを意識してみて下さい。

生命保険やライフプラについては、FPさんに相談してみてはいかがでしょうか。

今はFPに無料で相談できる窓口があります。

おすすめ保険相談窓口
 
保険見直しラボ

平均業界経験年数12.1年のベテランコンサルタントが、訪問もしくはオンラインで保険相談にのってくれる。
さらに今なら、プレゼントキャンペーン実施中
>>保険見直しラボ公式HPへはこちらから

ほけんの時間

子育て世代におすすめの保険相談窓口です。
さらに今なら、プレゼントキャンペーン実施中
>>「ほけんの時間」の無料保険相談はこちら

保険見直し本舗・保険テラス(保険ショップマンモス)

店舗型保険窓口相談ならここ!
>>保険ショップマンモス公式HPはこちらから

下記記事では、保険相談窓口を選ぶポイントや実際に相談する際に意識すること、そしておすすめの保険相談窓口をご紹介しています。

 

【関連記事】iDeCoと個人年金の比較をしています。

 

【関連記事】個人事業主の方の節税対策について、iDeCo(イデコ)以外の方法も記載しています。

 

【関連記事】『ほけんの窓口』に相談に行った体験談を記載しています。